シンプルで使いやすいCU公式スマホアプリのユーザーが増加中

情報発信を“紙”から“デジタル”に移行、スマホ向けにコンテンツを提供

本サイトの公式スマホアプリのユーザーが社内外で増加中だ。検索機能などデジタルならではの利便性があり、シンプルでユーザーフレンドリー。その「Club Unisys」アプリの開発者に話を聞いた。日本ユニシスにおけるアジャイル開発の中核組織として、エキスパートが集結したDevOps推進室の取り組みについても紹介したい。

未経験分野に手探りで挑戦
アジャイル開発の手法を活用

日本ユニシスグループは2017年11月、iOS向けとAndroid向けの「Club Unisys」アプリ(以下、CUアプリ)をリリースした。冊子として年数回発行していた『Club Unisys』をデジタル移行し、よりタイムリーで便利な情報発信ツールとして育てていこうという狙いである。

CUアプリは、上記ページ内にあるQRコードを読み取るか、App Store
またはGoogle Playから「ユニシス」と検索して入手することができる

CUアプリでは、本サイトの記事コンテンツを閲覧できるほか、イベント情報、ニュース、バドミントン情報といった日本ユニシスグループの最新トピックスやVRギャラリー機能などを提供している。週に2~3回程度更新される各種コンテンツは、いずれもスマホアプリ用に表示が最適化されており、更新のたびにプッシュ通知を自動的に配信する機能も備える。

日本ユニシス株式会社
プラットフォームサービス本部
ビジネスプラットフォーム部
DevOps推進室
宮本敬三

CUアプリ誕生のきっかけは、日本ユニシスグループ主催の総合イベント「BITS®」で用意したイベント用アプリだ。これを大きく発展させて、社内外へのコンテンツ提供を目指した。CUアプリの開発と運用を担う宮本敬三はこう振り返る。

「社内では同種のアプリ開発経験が少なかったため、一般によく知られているニュースサイトなどを参考にしながら手探りで開発を進めました。あらかじめ仕様などをきっちり決めておくというやり方ではなく、プログラムを書いて動きを確認し、修正を繰り返しながら進めるというアジャイル開発のアプローチを採用しました。開発において特に注意したのは、直感的に使えるユーザビリティです」

新着記事やニュース、バドミントンの試合結果などの通知や、過去ニュースの検索、SNS共有によるポイント獲得など、使い勝手のよさを実感しているユーザーは多いのではないだろうか。すでに社内外で多くのユーザーを獲得しており、ダウンロード数は、冊子時代のお客さまへの送付部数を超え、着実に増加している。また、日本ユニシスグループの営業担当者が、お客さまにCUアプリの記事を見せながら、ソリューション提案を行うといった使い方が定着しつつある。

CUアプリのサーバーは、マイクロソフトのクラウドサービス「Microsoft Azure®」を活用している。宮本は「AzureのPaaSの1つであるAzure App ServiceやAzure Search、Azure Application Insightsを採用するなど、できるだけ構築・運用の効率化を図っています」と話す。アプリの機能追加などは、サービスを停止することなく修正できるという。

ニュース検索の機能追加など2度の大きなバージョンアップを含め、アジャイル開発の手法でCUアプリは今も進化を続けている。

アジャイル関連ノウハウを
「AXLab®」として体系化

日本ユニシス株式会社
プラットフォームサービス本部
ビジネスプラットフォーム部
DevOps推進室長
田中 要

宮本が所属するのは、プラットフォームサービス本部に置かれたDevOps推進室。日本ユニシスのアジャイル関連ノウハウを結集させたチームで、社内外に向けて専門性の高い技術や知見をサービスとして提供している。DevOps推進室長の田中要は次のように説明する。

「DevOps推進室はアジャイル開発のエキスパート集団。社内のアジャイル開発プロジェクトのコーチ役として支援することもあれば、CUアプリのようにDevOps推進室内でプロジェクトを実行することもあります。また、社内エンジニアのトレーニングなども行っています」

DevOps推進室はアジャイル関連のサービスを体系化し、デジタルビジネス創出支援サービス「AXLab」として社内外に提供している。AXはアジャイル・トランスフォーメーションという意味だ。CUアプリはAXLabによる開発事例ということになるが、このほかにも、新規サービスの開発に向けて、他の開発プロジェクトで経験を積んだSEと一緒に、アジャイル開発のプロジェクトチームを組成する機会も増えているという。

「CUアプリは、これまでは日本ユニシスグループからの情報発信がメインでしたが、これからは双方向の仕掛けをもっと取り入れて活発なコミュニケーションをサポートしていきたいですね」と宮本。すでにSNSによる記事のシェアでポイントを獲得できるといったイベントとの連動キャンペーンを期間限定で実施しているが、こうした取り組みをさらに強化したい考えだ。

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